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自分年金をお得に積立投資する方法や制度を比較検討
ツイート自分年金を積立投資する上で節税メリット含めて様々な方法や制度があります。最もお得に節税効果が得られる方法を比較検討してご紹介します。
比較対象は、通常の積立投資、NISA、つみたてNISA、個人型確定拠出年金のiDeCo(イデコ)、企業型確定拠出年金、個人年金保険、小規模企業共済、財形年金貯蓄となります。各視点で横並びで比較していきます。
指標 | 投信積立 | NISA |
つみたて |
企業型確定拠出年金 |
iDeCo |
個人年金保険 | 小規模企業共済 | 財形年金貯蓄 |
---|---|---|---|---|---|---|---|---|
対象商品 | FREE | FREE | 一部投信 | 一部投信・預金・保険 | 一部投信・預金・保険 | 保険 | 予定利率1% | 一部投信・預金・保険 |
運用方法 | FREE | FREE | 定期積立 | 定期積立 | 定期積立 |
定期積立 or |
定期積立 | 定期積立 |
掛金拠出 | 自己 | 自己 | 自己 | 自己/会社 | 自己 | 自己 | 自己/会社 | 自己 |
出金制限 | FREE | FREE | FREE | 60歳〜 | 60歳〜 | 返戻金↓ | 退職/廃業 | 60歳〜 |
運用期間 | FREE | 5年間 | 20年間 | 10年間以上 | 10年間以上 | - | 20年間以上 | 5年間以上 |
掛金控除 | × | × | × | ○所得控除 | ○所得控除 | 〇生命保険料控除4万円 | 〇所得控除 | × |
運用益控除 | 20.315% | ○ | ○ | ○ | ○ | 〇 | - | 〇 |
受取控除 | × | × | × |
退職金控除 or |
退職金控除 or |
× |
退職金控除 or |
× |
掛金限度額 | FREE | 120万円/年 | 40万円/年 |
33万円 or |
14.4〜81.6万円/年 | FREE | 84万円/年 | 預金550万円/保険385万円 |
金融機関変更 | 可 | 可 | 可 | 不可 | 可 | 可 | 中小機構のみ | It Depends |
総合評価 | △ | ○ | ○ | ○ | ◎ | 〇 | 〇 | △ |
※表は右にスライド可能
比較のポイントとしては、非課税枠がどこまで使えるかです。特に所得控除が使える場合は、その方の年収(課税所得)によりますが税率分の所得税や住民税が安くなるのでお得になります。
例えば、合計30%税率で全額所得控除の場合は、単純に積み立て時点で控除額の30%もの収益率の出る投資商品なのです。そこからさらに運用収益や受け取り時の非課税がのってくるとどんどん税制メリットが積み上がります。※税金の仕組みはこちらで解説
また、選択できる投資商品に制約がある場合も多いので、狙える運用利回りにも差が出てくることも注意する必要があります。ただし、基本的には信託報酬の安い低コストなインデックス積立投資を中心にポートフォリオを組み立てれば中長期的には優位性があるので問題ないかと思います。
一般的に税制メリットが大きいほど制約(対象商品・運用期間・出金等)が大きくなり、流動性・俊敏性・機動力が足りなくなる傾向があると言えます。逆を言えば、各種制度を活用しない積立投資は自由度が高いのです。
注意点として、お得だからと言っていろいろな制度をフルに使いすぎて積み立て貧乏にならないように。日々の生活費だけはしっかり確保しておくのが大前提です。
こんなに多くの制度があることを知って理解して使い分けて使いこなしている方は意外と少ないのではないでしょうか。まさに知っている人だけが得する知らない人だけが損する税制度ですね。世の中そういうものです。ファイナンシャルプランナー(FP)だけでなく、みんなが知っているべき知識・知恵です。
以上の比較検討結果から、自分年金のお得な節税メリットのある組み合わせの結論をまとめると以下の2パターンに分かれます。
サラリーマン(会社員)
・優先度1:iDeCo(イデコ)、企業型確定拠出年金
・優先度2:NISA、つみたてNISA、個人年金保険
の順に節税メリット枠を使っていくのがよいと思います。個人型確定拠出年金のイデコと企業型確定拠出年金のタッグが鉄板ですね。個人年金保険も生命保険料控除枠が年間4万円と少なめですが、利率の良い商品があれば併用するのもGOODです。
それぞれ限度額や運用期間や運用できる投資商品に限りがありますので、個々人の事情に合わせた組み合わせになるかと思います。
個人事業主や法人役員
・優先度1:小規模企業共済、iDeCo(イデコ)
・優先度2:NISA、つみたてNISA、個人年金保険
の順に節税メリット枠を使っていくのがよいと思います。なんといっても個人事業主やフリーランスの方は小規模企業共済が年間84万円まで使えて予定年率1%で保証してくれるのが大きいです。イデコとのダブル節税が鉄板ですね。
サラリーマンにも個人事業主にも共通して活用できるのが、節税最強説のiDeCo(イデコ)になります。対象者であれば使わないなんてもったいないですね。将来のためであれば銀行預金よりも100%お得です。
様々な節税技を駆使しながらほったらかし積立で増やしつつ、さらに余った余剰資金を有効活用してイベント投資でコツコツ資産を増やすのも一つです。株主優待タダ取り(クロス取引・つなぎ売り)やIPO宝くじ投資などもおすすめです。ふるさと納税も最強レベルの節税手法の一つですし、ポイントサイトでお小遣いを稼ぐのも一つですね。お金の教養、つまりファイナンシャルリテラシーをどんどん磨いてコツコツ実践していきましょう。
以上のように各制度のメリット・デメリットを理解して、節税効果を最大限に生かしつつ資産運用し自分年金を構築していきましょう。